近年、スマートフォンやPCを使った「オンラインカウンセリング」のニーズが高まっています。忙しい日常の中でも、移動せずに専門家に相談できる気軽さが支持され、広がりを見せています。
一方で、「オンラインカウンセリングは保険がきくの？」という疑問も少なくありません。この記事では、その仕組みや注意点をわかりやすく解説します。
オンラインカウンセリングとは？
オンラインで受けられるカウンセリングの種類
オンラインカウンセリングには主に以下の3つの形式があります。
- ビデオ通話型
Zoomや専用アプリを使ったカウンセリング。対面に近いやりとりが可能。 - 電話型
映像がない分、話すことに集中できる形式。 - チャット型
文字でのやりとりにより、時間や場所を選ばず利用しやすい。
相談内容はメンタルヘルス全般から、職場・家族関係、育児の悩みなど多岐にわたります。
オンラインと対面の違い
最大の違いは「医療行為」かどうかです。
対面では診療として医師や公認心理師が行うケースもありますが、オンラインでは医療機関と提携していない限り、多くはカウンセラーによる「非医療」相談になります。
そのため、オンラインサービスは「病院の診療」とは区別されるのが一般的です。
オンラインカウンセリングに保険は使える？
保険が使えるケース：医師によるオンライン診療
まず知っておきたいのは、「オンライン診療」には健康保険が適用されるケースがあるという点です
例えば、精神科や心療内科で医師がオンライン診療を行う場合、それは健康保険の対象になります。
しかし、それは「診察（治療）」であって「カウンセリング（相談）」とは異なります。
つまり、医師による診療行為でなければ健康保険の対象外です。
一般的なオンラインカウンセリングは保険対象外
ZoomやLINEなどのツールで提供される多くの民間オンラインカウンセリングは、医療行為ではないため、公的医療保険は原則として適用されません。
これは、国家資格を持つカウンセラーであっても同じです。心理支援は「治療」ではなく「支援」とみなされるため、保険診療の枠組みには入りません。
保険適用の代替手段はある？
自立支援医療制度の活用
精神疾患の治療の一部に「自立支援医療制度」が使えることがあります。これは医療費の自己負担を軽減する制度です。
ただしこれは、医療機関での対面診療またはオンライン診療に限られるため、カウンセリングのみのサービスには適用されません。
民間の医療保険でカバーできる場合
一部の医療保険では、うつ病などで診断された際に、給付対象になる特約が付いていることがあります。
ただし、給付対象となるのは診断や治療に関わる部分であり、カウンセリング料金そのものが保険で支払われるわけではない点に注意が必要です。
オンラインカウンセリングを選ぶ際の注意点
「保険適用」と明記されているかを確認する
一部のサービスでは、「保険適用」と書かれていることがありますが、それが医療機関のオンライン診療なのか、カウンセリングなのかを必ず確認しましょう。誤解しやすい表現も多いため、公式サイトやQ&Aをしっかり読みましょう。
国家資格を持ったカウンセラーかどうか
オンラインカウンセリングの質は提供者によって大きく異なります。信頼性を判断するためには、公認心理師や臨床心理士などの国家・公的資格を持った専門家が対応しているかを確認することが大切です。
プライバシー保護やセキュリティへの配慮
オンラインでの相談は、個人情報のやりとりが発生するため、通信の暗号化や相談内容の非公開性が守られているかも大切なチェックポイントです。
まとめ：保険は使えなくても価値ある支援が受けられる
オンラインカウンセリングは、公的保険の対象にはなりませんが、それでも気軽に、安心して心のケアを受けられる選択肢として、多くの人にとって有益なサービスです。
料金が自己負担になるとはいえ、通院の手間や心理的ハードルを下げてくれるというメリットは大きく、日常的なストレスや悩みのケアにぴったりです。
もし、今の自分に合うオンラインカウンセリングを探しているなら
「今の不安を誰かに聞いてほしい」「気軽に話せる場所がほしい」そんなときには、信頼できるサービスを選ぶことが大切です。
オンラインカウンセリング「Kimochi（キモチ）」では、公認心理師などの有資格者が、あなたの気持ちに寄り添いながらサポートします。
